取り残されないためのデジタル・ITリテラシー
AI時代に生き残る企業は「デジタル人材」を内製する
文 = 榊 優介（ 株式会社 ENTER 代表取締役）/text by Sakaki Yusuke
「人手が足りない。でも、売上はもっと伸ばしたい」――このジレンマを抱えている経営者は多いのではないでしょうか。この課題を解決する鍵となるのが、たった1人の〈デジタル人材〉の存在です。
パチンコホール業界は長年にわたり「デジタル・ITリテラシーが低い」と言われてきました。私自身、マルハンでデジタル施策に関わる中で、外部のIT企業やサービス提供会社から同じ指摘を何度も受けてきました。これは見方を変えれば、まだまだ大きな〈伸びしろ〉があるということです。
デジタル人材を経営トップの「右腕」に据えるべき
デジタル人材とはどのような人材か？ 「難しそう」と構える必要はありません。デジタル人材とは、以下のいずれか、あるいは複数の領域を活用し、現場の課題を素早く解決できる人材を指します。
•SNS・Web運用、Web広告、アクセス解析ツール
•デジタルマーケティング全般
•AI、AIプログラミング（例：Python）
•社内システム、DX（業務のデジタル化）
•SaaS（クラウド型業務支援サービス）
つまり、「デジタルの道具箱」を持ち、その組み合わせで結果を出せる人材です。
優秀なデジタル人材が1人いれば、日々の報告書や集計業務などの手作業を自動化することができます。それによって、10人分の時間を生み出すことも可能です。
>>記事全文は『Amusement Business Answers』（2025 AUTUMN Vo.1 No.4）でお読みいただけます。
■ さかき ゆうすけ
大学卒業後、大手流通チェーンなどを経て、2005年にマルハングループに入社。おもに本社部門（経営企画、販売促進、営業推進）に従事し、「マルハンアプリ」や「にゃんまる」を開発。2022年、マルハン東日本カンパニー内の新会社として株式会社ENTERを設立。
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