公益財団法人 日本生産性本部余暇創研は10月28日、『レジャー白書2025』の発刊に先立つ記者会見を開催し、2024年の余暇関連市場の動向を説明した。
2024年の余暇関連市場の規模は前年比5.6％増の75兆2,030億円。コロナ禍前の2019年を4.0％上回った。ただし、1人あたり平均参加種目数は前年比0.2種目減の10.2種目。「娯楽部門」を除いて多くの余暇種目で参加人口が前年比で横ばいもしくは減少という状況だった。
同白書では余暇関連市場を「スポーツ部門」「趣味・創作部門」「娯楽部門」「観光・行楽部門」に区分している。前年からの伸び率が大きかったのは「観光・行楽部門」で9.9％増の12兆4,160億円。インバウンド効果が市場回復を後押しした。次いで伸びたのは「娯楽部門」で同5.3％増の50兆5,310億円。
「娯楽部門」の3分の1を占めるパチンコ・パチスロの市場規模は同3.2％増の16兆2000億円で、2年連続して増加。［注］パチンコ・パチスロの市場規模（=全国のパチンコホールの貸玉・メダル売上の合計）は、ダイコク電機がDK-SISデータをもとに業界全体の推計を算出したもので、同社が2025年7月に発表済み。
公営競技は5種すべてが前年売上を上回り、5種合計の市場規模は同4.6％増の8兆3,880億円。東日本大震災以降13年連続して増加している。
今回発表された『レジャー白書2025』によると、2024年のパチンコの参加率は前年比0.3ポイント増の7.1%で、これを基に推計した参加人口は690万人（前年比4.5％増、30万人増）だった。［注］パチンコに関する数値を読む際に業界関係者が留意しなければならないことは、本調査の対象種目に「パチスロ」の文言がないことだ。調査票が尋ねているのはあくまでも「パチンコ」について。これを回答者が「パチスロ」を含めて解釈しているかは、回答者当人にしかわからない。
公営競技5種の参加人口はいずれも前年より増加しており、パチンコ参加人口の増加率を大きく上回った。
日本生産性本部が実施している本調査は、全国の15歳～79歳の男女3,467人を対象に、2024年の余暇活動に関する個人の意識や参加実態をまとめたもの。調査対象の余暇種目は108。「直近1年間に1回以上遊んだ（実施した）」ものを「参加した」と定義している。
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